「5と0のつく日に買うとお得」——楽天市場のユーザーの間では、すっかり定着した買い物習慣です。毎月5日・10日・15日・20日・25日・30日に開催されるこのキャンペーンは、ユーザーにとってはポイントが貯まりやすい日ですが、店舗運営者にとっては月に6回訪れる「売上の山」をつくれる日でもあります。本記事では、「5と0のつく日」の仕組みとポイント上限、店舗側が売上を伸ばすための準備・施策、他の楽天イベントとの組み合わせ方まで、実務にすぐ活かせる形で解説します。

「5と0のつく日」とは？仕組みと開催日

「5と0のつく日」とは、楽天市場が毎月5日・10日・15日・20日・25日・30日に開催しているポイントアップキャンペーンです。対象日にキャンペーンページからエントリーし、楽天カードで決済すると、通常ポイント1倍に加えて特典分が上乗せされ、合計でポイント4倍になります（楽天カード特典+2倍、キャンペーン特典+1倍という構成が基本です）。

店舗運営者が押さえておくべきポイントは次の3点です。

第一に、エントリーが必須であること。ユーザーは開催期間ごとにエントリーが必要ですが、期間中であれば購入後のエントリーでも遡って対象になります。第二に、特典ポイントには獲得上限があること。特典分の獲得上限は月ごとに設定されており、上限に達した高額購入ユーザーには倍率の訴求が効きにくくなります。第三に、付与されるのは期間限定ポイントが中心であることです。ユーザーは失効前にポイントを使うために再度楽天市場を訪れるため、リピート購入の呼び水にもなります。

店舗にとって重要なのは、このキャンペーンの特典ポイントの原資が楽天市場側の負担であることです。店舗が値引きやクーポンで原資を負担する施策と異なり、参加コストゼロで「お得な日」の追い風を受けられます。だからこそ、この日に自店舗の施策をどう上乗せするかが腕の見せどころになります。

なお、倍率の内訳や上限ポイント数はキャンペーン改定で変わることがあります。店舗として訴求する際は、必ずRMSのお知らせと公式キャンペーンページで最新条件を確認してください。

店舗が注目すべき理由：購買が「日付」に集中する

経済産業省の「令和6年度電子商取引に関する市場調査」（2025年8月発表）によると、2024年の国内BtoC-EC市場規模は26.1兆円と前年比5.1%の成長を続けており、EC化率は9.8%に達しています。市場が拡大する一方で、モール内の競争は激しくなっており、「いつ売るか」の設計が売上を左右するようになっています。

楽天市場の特徴は、SPUや各種キャンペーンによってユーザーの購買行動が特定の日に集中しやすいことです。「5と0のつく日」はその代表格で、多くのユーザーが買い物カゴに商品を入れたまま対象日を待ち、当日にまとめて購入します。つまり店舗から見ると、対象日はアクセス数と転換率（CVR）が同時に上がる「追い風の日」です。

この日付集中には、広告効率の面でも大きな意味があります。同じ広告費をかけるなら、転換率が高い日に露出を集中させたほうがROASは高くなります。逆に、この習慣を知らずに広告費を月内で均等配分していると、成果の出にくい日に予算を消化してしまうことになります。

もうひとつ見逃せないのが、カゴ落ちの回収機会としての価値です。Baymard Instituteの調査集計によると、ECサイトのカート放棄率は平均で約70%にのぼります。楽天市場のユーザーには「とりあえずカゴに入れておき、5と0のつく日にまとめて購入する」という行動が定着しているため、対象日は放棄されたカゴが自然に回収される日でもあります。つまり、対象日前にカゴ追加を増やしておく施策（お気に入り登録の促進、事前告知など）は、当日の売上に直結します。

店舗側の準備・施策5ステップ

「5と0のつく日」は楽天市場側のキャンペーンであり、店舗の追加費用負担はありません。だからこそ、店舗側の施策を上乗せできるかどうかで成果に差がつきます。実務では次の5ステップで準備します。

ステップ1：ポイント変倍・クーポンを同日に重ねる。店舗独自のポイント変倍やクーポンを対象日に合わせて設定すると、「4倍＋店舗特典」となり、ユーザーの実質還元率がさらに高まります。詳しい設定方法は楽天市場の「ポイント変倍」施策の解説記事をご覧ください。

ステップ2：広告予算を対象日に厚く配分する。RPP広告のCPC調整や予算配分を対象日に寄せ、検索露出を最大化します。月間予算を日割りで均等配分するのではなく、5と0のつく日に重点配分するのが基本です。

ステップ3：商品ページと在庫・配送体制を整える。アクセスが増えても、ページの訴求力が弱ければ転換しません。メイン画像・レビュー・配送表示を事前に見直し、在庫切れによる機会損失を防ぎます。また、対象日はまとめ買いが増えるため、送料無料ラインを意識したセット商品や「あと少しで送料無料」の関連商品導線を用意しておくと、客単価の底上げにつながります。

ステップ4：メルマガ・LINEで「今日が買い時」を告知する。対象日当日の午前中に配信し、エントリーリンクを必ず添えます。エントリー忘れはユーザーの不満につながるため、告知でのリマインドは店舗への信頼にも寄与します。

ステップ5：翌日以降のフォローでリピートにつなげる。対象日に獲得した新規顧客へのフォローメールや同梱物で、次回の対象日への再訪を促します。「毎月5と0のつく日がお得です」という一文を同梱物やサンクスメールに入れておくだけでも、購入サイクルを楽天のイベントカレンダーに乗せる効果があります。

実務のスケジュール感としては、前日までに（1）変倍・クーポン設定、（2）広告の予算・入札調整、（3）告知の予約配信を済ませ、当日は朝と夕方の2回に分けて配信するのが定番です。夕方以降はその日のうちに買い切りたいユーザーの駆け込みが増えるため、「本日23:59まで」といった締切訴求が効果的です。

他イベントとの組み合わせで効果を最大化する

「5と0のつく日」単体でも効果はありますが、真価を発揮するのは他のイベントと重なる日です。

最も大きな山になるのは、お買い物マラソンや楽天スーパーSALEの開催期間と5と0のつく日が重なる日です。買いまわりによるポイントアップと4倍特典が重なるため、期間中でもこの日に購入が集中します。マラソン対策の全体像は楽天イベント対策の基本の記事で解説していますが、イベント期間中の広告・値付け・クーポンは「重なり日」を最優先に設計するのが鉄則です。

また、SPU（スーパーポイントアッププログラム）の倍率が高いユーザーほど、ポイント還元に敏感で購入日を選ぶ傾向が強くなります。ヘビーユーザー層を狙う商材であれば、5と0のつく日への集中はより効果的です。

一方で、毎月1日の「ワンダフルデー」や18日の「ご愛顧感謝デー」など、他の日付系キャンペーンもあります。自店舗の商材の購買サイクルに合わせて、月内の販促カレンダーを日単位で設計し、どの日にどの施策を重ねるかをあらかじめ決めておきましょう。

注意点と運用チェックリスト

最後に、運用上の注意点をチェックリスト形式で整理します。

①最新条件の確認：倍率の内訳・特典上限・対象カードの条件は変更されることがあります。訴求前に必ず公式キャンペーンページとRMSのお知らせで最新情報を確認してください。②エントリー導線の設置：店舗ページやメルマガからエントリーページへ誘導し、「エントリーしたのに付与されない」というクレームを未然に防ぎます。③価格表示のルール順守：対象日に合わせて値引きを演出する際、根拠のない二重価格表示は景品表示法違反のリスクがあります。通常価格の実績を確認してから表示しましょう。④効果測定：日別の売上・アクセス・転換率・広告費を記録し、「対象日とそれ以外」でどの程度差が出ているかを毎月検証します。差が小さい場合は、告知不足か店舗施策の上乗せ不足が疑われます。⑤ユーザー問い合わせへの備え：「ポイントが4倍にならない」という問い合わせは、エントリー忘れ・対象外の決済方法・特典上限への到達が主な原因です。カスタマー対応で案内できるよう、キャンペーンの条件をスタッフ間で共有しておくとスムーズです。

効果検証の際は、単純な売上比較だけでなく、「対象日の売上構成比」を月次で追うのがおすすめです。たとえば月商のうち5と0のつく日（月6日間、日数比で約2割）が売上の4割以上を占めているなら、日付集中をうまく活用できている状態です。逆に構成比が日数比と変わらないなら、告知や施策の上乗せに改善余地があります。あわせて、対象日の新規顧客比率やクーポン利用率を見ておくと、「値引きで既存客に売っただけ」なのか「新規獲得の機会にできた」のかを判別できます。

「5と0のつく日」は、追加費用なしで月6回の売上ピークをつくれる、楽天市場でも費用対効果の高い販促機会です。まずは次の対象日に向けて、広告配分と告知の準備から始めてみてください。

Semuis株式会社では、楽天市場をはじめとするECモールの運営支援・広告運用支援を行っています。イベント販促の設計や売上改善にお悩みの方は、お問い合わせフォームからお気軽にご相談ください。