リスキリングやDX人材育成の必要性は理解していても、「何から学ばせればよいか分からない」「研修を企画する工数がない」という企業は少なくありません。そうした企業に広く使われているのが、株式会社グロービスが提供する定額制の動画学習サービス「GLOBIS学び放題（グロービス学び放題）」です。本記事では、法人向けプランを中心に、コース内容・料金・類似サービスとの違い・導入事例を公開情報に基づいて解説します。

GLOBIS学び放題とは？グロービスが提供する定額制eラーニング

GLOBIS学び放題は、経営大学院や企業研修で知られるグロービスが提供する、ビジネススキル特化型の定額制動画学習サービスです。1本数分〜1時間程度の動画で、経営戦略・マーケティング・会計・リーダーシップ・DX・生成AIまで幅広く学べます。

公式サイトでは、日経平均銘柄企業の導入率78%、DX銘柄企業の導入率94%という数値が掲げられており、法人導入実績は4,200社超とされています。また2026年3月のサービス10周年の発表では、日経225企業の約80%で導入され、累計会員数は140万人に達したと公表されています。社会人の学び直しの選択肢全体を知りたい方は、経済産業省のポータルマナビDXの記事も参考になります。

グロービスは経営大学院（MBA）や企業研修を長年手がけてきた教育機関であり、GLOBIS学び放題のコンテンツもその知見をベースに体系化されています。個人向けプランも提供されていますが、法人向けサービスでは受講管理・アセスメントなど組織で学習を推進するための機能が加わる点が大きな違いです。

GLOBIS学び放題のコースと機能

法人向けサービスに含まれる主な内容は次のとおりです。

• 日本版コンテンツ4,800コース以上：経営・戦略、マーケティング、アカウンティング、組織・リーダーシップ、思考系（クリティカル・シンキング等）、DX・AI活用など
• 英語版コンテンツ570コース以上：グローバル人材育成や外国籍社員の学習に対応
• 受講者向け機能：スマホアプリでのスキマ時間学習、学習プランの提案
• 管理者向け機能：受講状況の管理・レポート、部署別の進捗把握
• アセスメント機能：学習前後のスキル測定

さらに上位の「GLOBIS学び放題プラス」では、見放題コンテンツに加えて、クリティカル・シンキングやマーケティング、ファイナンスなどMBA科目9科目＋ハラスメント・情報セキュリティなどトレンド科目5科目、計14科目のアウトプット型eラーニング（1科目約3か月）を受講できます。「動画を見て終わり」になりやすい定額制学習に、演習型の学びを組み合わせられる構成です。

コンテンツは数分単位の動画に分割されているため、通勤時間や業務の合間に少しずつ進められるのが特徴です。近年は生成AI・DXリテラシー関連のコースも拡充されており、「AI時代を乗り越える力を育む」ことが法人向けサイトの前面に掲げられています。新入社員のビジネス基礎から管理職の意思決定まで階層別に使える幅広さは、教育体系をゼロから設計する工数を省きたい企業にとって実務的なメリットです。

GLOBIS学び放題の法人向け料金プラン

公式サイトで公開されている法人向け料金は次のとおりです（1IDあたり・税込、初期費用なし）。

プラン	GLOBIS学び放題	GLOBIS学び放題プラス
6か月	11,550円	46,200円
12か月	20,900円	63,800円
36か月	55,000円	－
永年（買い切り）	66,000円	－
最低契約ID数	10ID〜（永年は100ID〜）	1ID〜

12か月プランなら1人あたり月額換算で約1,742円となり、1冊のビジネス書程度の負担で体系的な学習環境を用意できる計算です。なお、1IDを複数人で共有したり、退職者から別の社員へ付け替えたりすることはできません。また、企業の人材育成でeラーニングを活用する場合、要件を満たせば人材開発支援助成金（人材育成支援コース）などの対象となる可能性があります。助成金の最新の要件・対象は必ず厚生労働省の公式情報・管轄窓口でご確認ください。

試算例として、50名に12か月プランを提供する場合は20,900円×50ID＝年間1,045,000円（税込）、月あたり約87,000円です。集合研修1回あたりの外部講師費用が数十万円規模になることを考えると、全員が継続的に学べる環境としては比較しやすい水準といえます（試算はプラン料金の単純計算であり、ボリュームディスカウント等は含みません）。

※料金は執筆時点の公式サイト公開情報（2026年1月時点表記）に基づく目安です。最新の料金・条件は必ず公式サイトでご確認ください。

類似サービスとの比較

法人向けの定額制eラーニングとして比較されることの多いサービスと並べると、次のようになります。

サービス	特徴	料金目安
GLOBIS学び放題（グロービス）	経営・ビジネススキル特化。MBAノウハウに基づく体系的なカリキュラム	1ID 税込11,550円／6か月〜（10ID〜、初期費用なし）
Schoo for Business（Schoo）	ビジネスからITまで幅広い生放送・録画授業。社会人教育全般をカバー	1ID 月額1,650円（20ID〜）、初期費用110,000円
Udemy Business（国内提供：ベネッセコーポレーション）	IT・開発・データ分析に強い。世界の講師による実務講座	要問い合わせ（ボリュームにより変動）

選び分けの軸は3つあります。第一に学ばせたい領域で、マネジメント層のビジネススキル底上げならGLOBIS学び放題、エンジニアのITスキルならUdemy Business、幅広い職種への一般教養的な学びならSchooが候補になりやすい構成です。第二に契約単位で、最低ID数（10ID・20IDなど）と契約期間が自社の対象人数に合うかを確認します。第三に学習の定着設計で、視聴するだけで終わらせないために、管理機能・アセスメント・アウトプット型プログラムの有無が重要です。各サービスの詳細はSchoo for Business、Udemy Businessの記事で解説しています。

※比較表は執筆時点の各社公開情報に基づく目安です。最新の料金・内容は各公式サイトでご確認ください。

導入事例と向いている企業

公開されている導入事例としては、次のようなものがあります。

• サントリー：社内大学「サントリー大学」の自律学習プログラムの一つとしてGLOBIS学び放題を提供し、社員が関心や課題に応じて経営の基礎知識から最新動向まで学べる環境を整備（サントリー公式サイト掲載情報より）
• グロービス経営大学院：2025年春から入学生・在校生向けにGLOBIS学び放題を導入し、授業の理解促進に活用（グロービス公表のリリースより）

（いずれも各社・提供元の公表情報に基づきます。活用方法・効果は各社の取り組みによります）

こうした活用例を踏まえると、GLOBIS学び放題は次のような課題を持つ企業・人事担当者に向いています。

• 管理職・中堅社員のビジネススキルを底上げしたいが、集合研修だけでは回数・対象人数が足りない
• 自律学習の文化をつくりたいが、何を学ばせるかの体系を自社で設計する工数がない
• DX推進の前提となるビジネスリテラシー・AIリテラシーを全社に行き渡らせたい
• 研修の受講状況やスキルの変化をデータで把握したい

一方、プログラミングなどIT専門スキルの習得が主目的の場合や、対象者が数名で最低ID数に満たない場合は、他サービスや個人向けプランの検討も必要です。導入時は「目的と対象層を決める」「推奨コースを絞って提示する」「学習時間を業務時間内に確保する」「受講データを振り返りに使う」の4点がチェックリストになります。

とくに重要なのは学習時間の確保です。定額制eラーニングは「契約したものの視聴されない」ことが最大のリスクであるため、たとえば「毎週金曜の朝30分は学習時間にする」「推奨コースを四半期ごとに入れ替える」「視聴データを1on1の話題にする」といった運用ルールをセットで設計すると、投資が無駄になりにくくなります。個人の学び直しという観点では、雇用保険の教育訓練給付制度のような公的支援もあわせて知っておくとよいでしょう。

eラーニング・リスキリング導入を支援する会社5選

GLOBIS学び放題のようなeラーニングは「導入して終わり」ではなく、育成体系への組み込みと定着運用が成果を左右します。eラーニングの導入・活用や人材育成制度の設計を支援している会社を紹介します（順不同。各社はグロービスの認定パートナーではなく、eラーニング導入・人材育成支援を行う会社として掲載しています）。

• 株式会社グロービス（提供元）：GLOBIS学び放題の提供元として、導入目的の整理から活用施策まで法人営業・カスタマーサクセスが伴走。研修・スクール型プログラムとの組み合わせ提案も可能。公式サイト
• Semuis株式会社（※当メディア運営会社）：リスキリング・メンタリング支援を手がけ、実案件を題材にしたメンタリングと研修を通じてマーケティングやAI活用のスキル習得を支援。eラーニングでのインプットと実務での実践をつなぐ伴走が特徴。サービスページ
• 株式会社デジタル・ナレッジ：eラーニング専業30年の老舗。LMS「KnowledgeDeliver」の提供に加え、課題整理から教材開発・運用サポートまでeラーニング導入を一貫支援。学校・企業への導入実績3,000以上。公式サイト
• 株式会社ライトワークス：国内LMS市場売上シェアNo.1調査のある「CAREERSHIP」を提供し、スキルマップ構築支援・人材開発支援・運用代行支援まで対応。大手企業の学習基盤整備に強み。公式サイト
• トレノケート（Trainocate Japan）：人材育成専門30年。IT研修・ビジネス研修に加え、研修事務局サービスや研修内製化支援を提供。年間取引企業約1,400社。公式サイト

※掲載情報は執筆時点の各社公開情報に基づきます。依頼前に各社公式サイトで最新のサービス内容をご確認ください。

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